2005年09月09日
電子タグ
別名：ICタグ、無線ICタグ、RFIDタグ、電子荷札など
物体の識別に利用される微小な無線ICチップに識別コードなどの情報が記録されており、電波（RF)を使って管理システムと情報を送受信する能力をもつもので、形状としてはスイカやICキャッシュカードのようなカード型、極少のタグ型のほかコイン型、ラベル型など、さまざまです。電子タグの特徴はデータの書き換えや電源を内蔵して自発的に電波を送信することが可能なことです。使われる3つの周波数によって、電波をキャッチできる距離は数センチから数メートルまで。同時に複数の電子タグの読み取りなどが可能ですので、今後は、単にバーコード機能の代替だけではなく、幅広い利活用が期待されています。
トレーサビリティ
traceability
トレース（足跡を辿る、遡る）ことができるという意味で、製品の生産、製造・加工、流通それぞれの段階において適切に履歴管理され、情報を管理することにより、安全性や品質の確保、各段階の連携強化、情報伝達の円滑化などが図られるというものです。主に食品の安全性や品質を問う際に使われます。
電子商取引の場においては、単にインターネット技術を利用して商取引を効率的に行うという段階から、今後、企業、消費者および社会の高度なニーズ（信頼性やセキュリティへ期待）への対応が求められ、電子タグなどの新技術の情報媒体の活用の可能性が探られています。
Mコマース
情報サービス機能を内蔵した携帯電話による物品・サービスの購入や、金融取引などのことです。携帯電話の機能が急速に進歩し、インターネット接続機能と独自の情報サービス機能を内蔵したNTTドコモの「iモード」を皮切りに、各キャリアーが同様のサービスのを開始しました。これによって、本格的なMコマースが可能となり、また、ユーザーにとってもPCより気軽に新機能搭載の機種変更が可能なことから、今後ますますその規模が拡大すると予想されます。すでに、電子決済機能の携帯電話も登場し、銀行など金融機関の口座と連動し、自動販売機や店舗のPOSレジスタで支払いができるサービスなども始まっています。この分野は、世界的にも北欧と並び、わが国は先端を進んでいます。
2005年09月05日
リバースオークション
逆オークション(reverse auction)
一般的な、売り手が価格をせり上げていくオークションとは異なり、売り手があらかじめ購入予定の商品の数量や仕様、規格などの条件を提示し、買い手が価格をせり下げていく、つまり逆（リバース）方向のオークションで、政府や公共機関調達などの競争入札がこれにあたります。eコマースのシーンにおけるリバースオークションの入札は全てネット上で行われます。
エスクロー
ネットオークションの出品者と落札者の間に入りお金と商品の流れを安全に取り持つ仲介サービス業者のことです。ネットオークションの普及で、従来の企業向けに加え、個人向けサービスも急速に盛んになっています。エスクローサービスを利用すると、落札者には、商品不達や商品の間違いなどの際に購入をキャンセルして事業者から返金を受けることができるメリットがあります。出品者側は、入金を確認してから配送するため、代金未収の心配がありません。これらのサービスには手数料がかかるため、利用については、あらかじめ出品者と落札者の双方の同意が必要になります。
ネットオークション
オンラインオークションとも呼ばれる、EC（Eコマース）の一種で、消費者同士の直接取引（C to C)型取引の代表的なものです。オークション出品者はWebサイト上に、商品名、状態、写真（あれば）、最低価格、入札期限、配送方法、支払方法などを掲載します。制限期限内に最も高値を提示した入札者が落札し、電子メールなどで連絡を取り、商品と代金を交換します。ネットオークションの流通総額は年間8000億円に迫る勢いといわれています。
この一連の処理システムと「場（オークションサイト）」を提供することで出品者から手数料を徴収する事業者には、イーベイ（eBay）社などの独立系や、Yahoo!などの大手ポータルサイトなどがあります。
ネットスーパー
オンラインスーパー。Webサイトで受けた注文の商品を専用倉庫もしくは店舗商品から選び、当日、または翌日に配送するインターネット上のスーパーマーケット。アメリカで開始された当初は、生鮮食品の取り扱いはありませんでしたが、保冷トラックと家庭用保冷コンテナの投入で全て食料品の配送が可能になりました。国内では、既存の大手スーパーマーケットやコンビニエンスストアが参入しつつあるところですが、配送料金や専用倉庫の用意などのコスト面で、未だ普及にはいたっていません。
オンライントレーディング
インターネットを通じて行なう「ネット株取引」のことです。証券会社のWebサイトにアクセスして、オンラインで株の売買を行なう方法が一般的です。手続きがほとんど自動化されるているため、窓口や電話による取り引きよりも手数料が安くなるとして、株式売買手数料自由化を機に、オンライントレーディングの専業証券会社が相次いで設立されました。アメリカでは投機的な短期取り引きで生活費を稼ぐ「デイトレーダー」と呼ばれる個人投資家が増加していますが、一方で、通信の遅延や途絶などの技術面、またいわゆる「ネット風説」の影響などにより思わぬ損害を被るケースも増えています。
ネット直販
メーカーが自社のWebサイトを通じて自社製品を消費者に直接販売すること。通常と異なり、代理店、や問屋、小売店などを経由しないため、中間マージンの削減が可能です。店舗などの設備投資の必要ないため、メーカーサイドにとっては比較的参入が容易ですが、既存代理店などとの関係が悪化する恐れもあります。また、メーカーが直接顧客対応や受注、発送に携わるため、十分な体制の準備に相当コストが必要となります。パソコンのDell社はパソコンのネット直販に特化し有名です。また、国内航空大手3社もいち早くネット直販による航空券販売を開始しました。また、家電各社も相次いで参入しています。
コンビニEC
インターネット上で注文した商品を、近くのコンビニで受け取り支払いも済ますことのできるシステム。既存の流通網を利用するので、流通コストが抑えられるという利点があります。専用の端末で、コンビには不可能だったチケットの購入も可能になり、コンビニエンスストアの商品拡大にも繋がっています。
日本特有のシステムで、海外ではあまり見受けられません。既に、セブンイレブン、ローソン、ファミリーマートがコンビニECサービスを開始しており、各社とも専用サイトを開設するなど対応体制が急速に進んでいます。
マルチメディアキオスク（MMK）
Multimedia Kiosk
コンビニエなどに設置されているタッチパネル式の情報端末機のこと。簡単な操作で商品やチケットの購入、公共料金支払い、カードの決済、メールの送受信なども可能です。さらに、音楽配信や、写真のデジタルデータ化、デジタルカメラの画像プリントアウトの機能、携帯電話接続ケーブルを使い、着信音や待ち受け画像を配信する端末もあります。情報のやりとりには、赤外線ポートや、メモリカードなどを利用することができ、SmartMediaやCompactFlash、メモリースティックなどの差込口も用意されています。
Amazon.com
アマゾンドットコム
インターネット上では世界最大ともいえる電子商取引のサイトです。はじめはインターネットを通じた書籍販売のオンライン書店として出発しましたが、現在では書籍のほかに音楽CDやビデオ、DVD、電化製品、玩具、家庭用品、ペットなど豊富な品揃えを扱う総合電子商取引サイトになりました。また、ギフト、フォトサービス、カーメンテナンス、イエローページなどのサービスやオークション、オンライン・アウトレットモールなども展開しています。
クリック＆モルタル
click and mortar
クリックはインターネット用語から、モルタルは「ブリック＆モルタル」という従来型の小売店舗を表す言葉から採用した造語。インターネットと、現実の店舗網などの双方の良さを組み合わせて立ち上げた手法の総称です。「マルチチャネル企業」と呼ばれることもあります。
受注はインターネット、商品受け渡しと支払いは現実店舗でという方式や、インターネットを利用した在庫検索サービスなどが主流です。
ブリック＆モルタル
「レンガとしっくい」という意味の英語で、現実の「店舗」の建物のこと。
アメリカではレンガ造りの建物が多いことから、ネット上のビジネスを行っていない歴史ある大企業をブリック＆モルタルと呼ぶことが多いため、eコマースのモデル「クリック＆モルタル」(click and mortar)という造語の語源となりました。最近では、ネットを利用することが当たり前となり、こうした言葉も使われなくなりつつあります。
2005年09月01日
アソシエイト
別名：アフィリエイト
ホームページやメールマガジンにオンラインショップへのリンクを張り、ユーザがそこを経由して商品を購入したりすると、HPやメールマガジンの管理者に報酬が支払われるというシステムで、ネットショップへの誘導に代価を支払う販売仲介のことです。単なる誘導ではなく、HPやメールマガジンの管理者による商品の説明を加えることで、購入意欲を刺激する点が特徴で、企業にとっては、商品に関心を持つ層に絞り込んだ効果的なプロモーションが容易に可能になるメリットがあります。
オンラインモール
別名：サイバーモール、バーチャルモール、電子モールなど。
複数のオンラインショップを一ヶ所のホームページ上に集め、実社会における商店街（モール）のような形態で提供するものです。
消費者は複数の店舗の利用が可能となり、その際でも、決済や配送などについて統一的なサービスが提供されます。出店者にとっては、実際の店舗より設備投資が格段に少なく済むメリットがあります。また、多数のオンラインショップが開設されているモールは、それだけで集客力が見込める強みもあります。しかし、出店が安易なため、楽天市場などへの出店が急激に集中し、その後閉店を余儀なくされるケースも多く発生しています。
C2C(C to C)
電子商取引(EC)の形態の一つで一般の消費者間で行われる取り引きのこと。これまで、個人が現実に店舗を構えることや、通信販売にしてもその認知度を高めるためのコストも個人には負担が大きいもので困難でしたが、インターネットの普及で、個人にも簡単に取引が可能になりました。
なかでも、最も手軽に始められるのがインターネットオークションです。個人が出品者として参加できるシステムや「場」（オークションサイト）を提供し、出品者から手数料を徴収する事業うや、売買成立後の決済や物流を請け負うエスクローなどもC to Cの事業者と言えます。
B2C(B to C)
電子商取引（eコマース、EC)ののなかの一つで、最も一般に馴染みのある、企業と消費者間の取引を指す言葉。最近は、一般家庭にもインターネットが急速普及したため、インターネット上でのオンラインショッピングをあらわすことが多くなりました。
商品のほかに、音楽や画像などのコンテンツの販売・配信、オンラインゲームやネット上で株の売買をするオンライントレードなどのサービスも販売されています。
2005年08月29日
企業間取引(B to B)
早くからネットワークを導入していた企業間では、EDIなどの技術を使って取引を電子化していました。 一般消費者にもネットワークが浸透し、電子商取引のシステムが整うにつれて、B to Bモデルのビジネスは変化を見せてきました。現在では、売り手と買い手がWebサイトなどを使って取引を行なう電子市場や、ネットワークを使用して企業の業務をアウトソーシングするASPなどがあります。
電子商取引の種類
電子商取引は、売り手と買い手の違いにより以下の3つに分類することができます。
・B to B (Business to Business) ・・企業間同士の取引
・B to C (Business to Consumer) ・・企業と一般消費者の取引
・C to C (Consumer to Consumer) ・・一般消費者同士の取引
電子商取引
別名 ： eコマース、EC、エレクトロニック・コマース
インターネットなどのネットワークを利用して、契約や決済などを行なう取引形態を指します。ネットワーク上で交わされる取引の全般を意味しており、ネットワークの種類や取引の内容などは問わず、広く一般的に使用される言葉です。
インターネットが一般消費者に普及するにつれて、消費者を直接対象にした電子商取引サービスが急激に成長しています。また、Felicaのように、携帯電話を用いた決済システムも普及しています。